１６、子供の学習費調査（最新版）

おめでとう！！ディカプリオ！！

皆さまこんにちは。

もう３月だというのに熊本で雪が降り今日も心身ともに寒ーい池田です

さて第８８回アカデミー賞授賞式が２８日、ハリウッドのドルビー・シアターで行われ、米俳優レオナルド・ディカプリオ（４１）が「レヴェナント：蘇えりし者」（アレハンドロ・ゴンサレス・イニャリトゥ監督）で主演男優賞に

俳優として５度目のノミネートで悲願の初受賞なんですね？？知りませんでした。

やはり何事も　継続は力なり？？？？なのでしょうか

 

今回も　情報ネタです 

私も今のところこのコーナー継続中です。どうぞ最後まで読んで下さいませ(^^)

 

今回のお題は、　「子供の学習費調査（最新版）」　です

 

 

━ ＩＮＤＥＸ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
（１）調査結果の内容と概要
（２）学習費総額の状況
（３）幼稚園から高等学校卒業までの１５年間の学習費総額
（４）まとめ
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文部科学省は子供を公立または私立の学校に進学させている保護者が、子供一人当たりの学校教育費および学校外活動のために支出した経費の実態をとらえるため、平成６年より隔年で実施しています。
ここでは、平成２６年度調査結果が平成２７年１２月２４日に文部科学省より報道されていますので、その内容をご紹介いたします。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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╋■┛　（１）調査結果の内容と概要
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１．調査の内容
①調査対象
公立・私立の幼稚園、小学校、中学校、高等学校（全日制）の幼児・児童・生徒
②調査項目
学校教育費、学校給食費、学校外活動費、世帯の年間収入
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
２．調査結果の概要
今回「学習費総額」において公立では、幼稚園を除いた小学校、中学校、高等学校では増加しています。私立では、いずれの調査対象においても増加しています。　
「学校外活動費（学習塾、習い事などの支出）」は、公立、私立のいずれについても中学校、高等学校、大学等の進学が近づくにつれて増加傾向にあります。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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╋■┛　（２）学習費総額の状況
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学校種別の１年間の学習費総額や構成比をみてみると、
幼稚園は公立　：約２２万２千円、私立：約　４９万８千円、
小学校は公立　：約３２万２千円、私立：約１５３万６千円、
中学校は公立　：約４８万２千円、私立：約１３３万９千円、
高等学校は公立：約４１万０千円、私立：約　９９万５千円
となっています。
また、「学習費総額」における「学校教育費」「学校給食費」および「学校外活動費」の構成比は公立小学校および公立中学校においては「学校外活動費」の構成比が高く６５％を超えています。私立幼稚園、私立中学校および私立高等学校では「学校教育費」が高く、私立幼稚園で約６４％、私立中学校および私立高等学校で７４％を超えています。
「学習費総額」を学年別にみると公立では中学３年の約５７万６千円が、私立では小学校第１学年の約１８６万３千円が最も多くなっています。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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╋■┛　（３）幼稚園から高等学校卒業までの１５年間の学習費総額
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幼稚園３歳から高等学校第３学年までの１５年間について、学年ごとの「学習費総額」をケース別に単純合計すると、ケース１のすべて公立の場合は約５２３万１千円となっています。
また、ケース２の幼稚園だけ私立の場合は約６０８万９千円，ケース３の高等学校だけ私立の場合は約６９７万８千円、ケース４の幼稚園および高等学校が私立の場合は約７８３万６千円、ケース５の小学校だけ公立の場合は約１，０４０万８千円、　ケース６のすべて私立の場合は約１，７６９万９千円となっています。なお、ケース１（すべて公立）とケース６（すべて私立）の差は約３．３８倍となっています。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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╋■┛　（４）まとめ
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親の働き方や年収、子の性格等によって子供の進路は変化するのかもしれません。
ここで紹介しているものは高等学校までの内容であって、大学はまた別であることはいうまでもありません。
オール私立の場合、高等学校までの学習費総額で１，７００万円を超えるのですから、毎年の教育資金の準備とは別に大学進学のために教育資金を貯めていかなければなりません。
よって、子供の誕生とともに可能な範囲でお金を貯める工夫は必要であることは確かですが、一家の大黒柱が亡くなると進学ができないこともあるのです。
そこで、子供の誕生とともに死亡保障を見直す必要は大きいといえるでしょう。　　　
保障と積立を兼ね備えた保険も販売されています。
毎年の「学習費総額」がどれくらい必要なのか話し合ってみてはいかがでしょうか。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
根拠：文部科学省　平成26年度「子供の学習費調査」の結果について
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa03/gakushuuhi/kekka/k_detail/__icsFiles/afieldfile/2015/12/24/1364721_1_1.pdf
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa03/gakushuuhi/kekka/k_detail/__icsFiles/afieldfile/2015/12/24/1364721_3.pdf
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
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パブリックサポート株式会社

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